■日蓮正宗・創価学会は「宗創戦争」再開を避けるため裏で宗創和解“密約”を結んでいる12
□人間は生存本能を持っているが故に戦争・滅亡の道よりも「話し合い・平和」の道を選ぶ
日蓮正宗と創価学会が、1990年12月28日の池田大作総講頭電撃解任事件以来、今日に至るまで、「口も聞かない」マジギレ状態の戦争をつづけていると、頭から信じ込んでいる洗脳法華講員、洗脳創価学会員たち、あるいは日蓮正宗、創価学会の腰巾着の者たちは、「日蓮正宗・創価学会が話し合いをしている」と聞くと、「そんなバカな」と、瞋りの念に震える者が続出している。
しかし、戦争当事者の国家間、団体間での話し合い、停戦協定は、一般世間の常識、世界の常識である。物わかりの悪い法華講員、創価学会員たちに、世界の実例を示そうではないか。
■1945-1989冷戦時代における米ソ両超大国の首脳会談・米ソ・米中ホットライン開設
1945年の第2次世界大戦終戦から1989年のベルリンの壁崩壊、東欧共産政権崩壊の冷戦終結まで、アメリカ、ソ連の両超大国は、核戦争一歩寸前の厳しい対立をつづけていた。特に1950年代から1970年代は、最も米ソ冷戦が厳しかった時代で、1950-53年の朝鮮戦争、1950年代のインドシナ戦争、1961年のベルリン危機、キューバ危機、1964-73年のベトナム戦争等、核戦争寸前の状態だった。しかしこういう厳しい冷戦の最中、米ソ首脳は直接会談をしている。
1955年、スイス・ジュネーブで米英仏ソ四大国首脳会議が開催され、アメリカ・アイゼンハワー大統領、ダレス国務長官、ソ連・ブルガーニン首相、フルシチョフソ連共産党第一書記、モロトフ外相、イギリス・イーデン首相、マクミラン外相、フランス・フォール首相、ビネー外相が参加。
1959年のソ連・フルシチョフ首相兼共産党第一書記が国連総会出席のために訪米した折、アメリカ・アイゼンハワー大統領と会談。
1961年、オーストリア・ウィーンでアメリカ・ケネディ大統領とソ連・フルシチョフ首相兼共産党第一書記が会談。
1967年、ソ連・コスイギン首相が国連総会出席のため訪米。アメリカ・ニュージャージー州・グラスボロでアメリカ・ジョンソン大統領と会談。
1973年、アメリカ・ニクソン大統領がソ連を訪問。モスクワでソ連・ブレジネフソ連共産党書記長、コスイギン首相と会談。ブレジネフ・ソ連共産党書記長もアメリカを訪問してニクソン大統領と会談する。これは冷戦時代の米ソ首脳会談の例だが、アメリカとソ連は、厳しい冷戦の最中でも国交断絶したことは一度もなく、アメリカ・ワシントン、ソ連・モスクワに大使館を設置して国交を維持し、米ソ両者が協議する場を持っていた。1961年のベルリン危機、キューバ危機の後、アメリカ・ホワイトハウスとソ連・クレムリン宮殿を結ぶ「ホットライン」が開設され、電話でアメリカ・大統領とソ連・共産党書記長が直接協議できるようになっている。
ソ連に代わって大国化した中国とは、2008年、アメリカ・ワシントンのペンダコンと中国・北京の中南海との間に、「ホットライン」が開設されている。
あれだけ激しく対立していた米ソ両超大国が、冷戦の最中でも、「話し合い」をつづけていたのか。それは、本当に米ソ全面核戦争が勃発したら、その戦争に勝者はおらず、米ソ両国だけでなく、地球が全滅し、生存者は一人もいなくなってしまう。人間は本質的に生存本能を持っている。自分たちは行き残りたいと考えている。だから「話し合い」ラインを保持していたのである。
(1959年・アイゼンハワー・フルシチョフ会談)
(1961年・ケネディ・フルシチョフ会談)
□アメリカ・ソ連も近現代の戦争当事国も日蓮正宗・創価学会も相手を滅亡させる気は全くない
戦争から話し合い→停戦→和平になった例は、いくらでもある。
■1950年開戦の朝鮮戦争・1年後停戦交渉・1953年休戦協定・今も板門店で軍事停戦委員会
1950年6月に始まった朝鮮戦争は、その1年後の1951年6月、ソ連マリク国連代表の停戦提案、リッジウエイ国連軍総司令官が停戦交渉を提案。中国・北朝鮮総合司令部が受諾して停戦交渉が開城ではじまった。そして1953年7月、国連軍と中国、北朝鮮が休戦協定に署名。軍事境界線の板門店に「中立国監視委員会」と「軍事停戦委員会」が設置された。中国軍は北朝鮮から撤退し、中立国監視委員会は撤収したが、今も軍事停戦委員会は板門店に設置されていて、国連軍(アメリカ軍)・韓国軍と北朝鮮軍の話し合いが行われている。
(板門店・軍事停戦委員会)
■1946年開戦の第1次インドシナ戦争・1954年4月和平会談・7月ジュネーブ和平協定成立
1946年にフランスと北ベトナムで第1次インドシナ戦争が開戦。フランス、南ベトナムにアメリカが軍事援助を開始。北ベトナムにソ連、中国が援助。戦争は泥沼化した。1954年4月26日、スイスのジュネーヴにフランス、アメリカ、イギリス、カンボジア、ラオス、北ベトナム（ヴェトミン）、南ベトナム、ソビエト、中国の代表が集まり、インドシナ和平会談が開始。7月21日、ジュネーブ和平協定が成立した。これによりフランスがインドシナから撤退。北ベトナムと南ベトナムの対立が先鋭化し、ベトナム戦争へと発展する。
■1964年開戦のベトナム戦争・1967年パリ秘密和平交渉開始・1972年パリ和平協定成立
1964年のトンキン湾事件をきっかけにアメリカがベトナムに軍事介入。アメリカ、南ベトナムと北ベトナム、南ベトナム民族解放戦線でベトナム戦争が泥沼化する。さらにベトナム戦争にアメリカと軍事同盟を組む韓国軍、SEATO軍も参戦した。この戦争は1967年ころからパリで秘密和平交渉がはじまる。その4年8ヶ月後の1972年1月、アメリカ、北ベトナム、南ベトナム、南ベトナム臨時革命政府で、パリ和平協定が締結された。
(1972年ベトナム戦争パリ和平協定)
■1973年の第4次中東戦争からイスラエル・エジプト平和条約・イスラエルPLOオスロ合意
「世界の火薬庫」といわれる中東での1973年に勃発したイスラエルvsエジプト・ヨルダン・シリア等アラブ諸国の第4次中東戦争では、戦争勃発後、国連の停戦決議、アメリカの仲介でイスラエルとエジプト、ヨルダン、シリアで停戦、兵力引き離しが行われ、1978年のアメリカ、イスラエル、エジプト首脳会談のキャンプデービット合意、そして1979年、イスラエル・エジプトの平和条約が締結。1993年にイスラエル・PLO(パレスチナ解放機構)のオスロ合意、パレスチナ自治政府の承認、1994年にイスラエル・ヨルダンの平和条約締結となる。
(1978年アメリカの仲介によるイスラエル・エジプト・キャンプデービット合意)
■日蓮正宗と創価学会の間には元々、宗創和合時代から協議会・ホットライン(直通電話)が存在している
朝鮮戦争、インドシナ戦争、ベトナム戦争、中東戦争は、米ソ冷戦時代の米ソ代理戦争という面があった。即ち、朝鮮戦争ではアメリカが韓国を支援、中国が北朝鮮を支援して軍事介入。ソ連は中国、北朝鮮を援助した。インドシナ戦争・ベトナム戦争では、アメリカが南ベトナムを援助、中国、ソ連が北ベトナムを援助。中東戦争では、アメリカがイスラエルを援助、エジプト、ヨルダン、シリア、PLOをソ連が援助した。しかしながら、朝鮮戦争にしても中東戦争にしても、アメリカは北朝鮮、PLO、アラブ諸国を滅亡させる気は全くなく、ソ連も韓国やイスラエルを滅亡させる気は全くない。
又、北朝鮮が独力で韓国を滅亡させる力はなく、韓国にも独力で北朝鮮を滅亡させる力はない。イスラエルは防衛力では、他のアラブ諸国に優位を保ってはいるが、しかしアメリカとの同盟頼みである。又、アラブ諸国にもPLOにもイスラエルを滅亡させる力はない。
したがって無意味な軍事力に大金をつぎ込んで戦争を続行し、お互いが滅亡してしまうより、平和への道を選択して、共存共栄して経済的に豊かになったほうが得策だからである。
日蓮正宗・創価学会の「宗創戦争」も、これと実によく似ているのである。日蓮正宗は創価学会を滅亡させる気は全くなく、創価学会も日蓮正宗を滅亡させる気は全くない。日蓮正宗にも創価学会にも、所属する宗教法人で生活を成り立たせている人が大勢おり、相手を滅亡させることよりも、自分たちの教団の信徒数を増やして繁栄することを最優先にしている。もちろん、お互いがマジギレして裁判に発展し、裁判所から宗教法人法逸脱を指弾されることは避けなければならない。これは裁判所職権による宗教法人解散に直結する、いわゆる「核爆弾」に相当する。
したがって、日蓮正宗・創価学会は「和解」を基本として、その上で宗創両者で意見対立が起きた時は、「宗創ヤラセ・八百長論争」の猿芝居をやって、お互いに信徒数を増やした方が得策ということになる。だから両者・話し合いの場を設けるのは当然の成り行きと言えよう。
「では日蓮正宗と創価学会のホットラインはあるのか」との質問も出てこようが、今さら日蓮正宗と創価学会の間に、ホットラインを開設する必要はない。なぜなら、日蓮正宗と創価学会の間には元々、宗創和合時代からホットライン(直通電話)が存在しているからである。ただし、電話帳にはそんな電話は載っていないが…。(爆)もちろん、宗創和合時代から「協議会」もある。ただし宗創和合時代は日蓮正宗宗務院と創価学会執行部の協議会だったが、1991年の「宗創戦争」以降は、大石寺法主(日蓮正宗管長)vs創価学会会長のトップ会談になったり、日蓮正宗宗会議長vs創価学会副理事長になったり、両者の実務者協議になったり、さまざまなようである。
(1993年アメリカの仲介によるイスラエル・PLOのオスロ合意)
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