□日蓮正宗の創価学会批判は創価学会批判の仮面をかぶる日蓮正宗の勢力拡大の謀略だ

 

日蓮正宗大石寺の専政法主の野望を食い止め、創価学会、池田大作氏の野望を食い止め、顕正会・浅井昭衛の野望を食い止め、日蓮正宗や創価学会、顕正会等「日蓮正宗系」カルト宗教団体の勢力拡張を阻止していくには、今一度、かつて創価学会批判、日蓮正宗批判、顕正会批判で功労があった方々につづく、書籍、雑誌、新聞、マスコミ等からインターネットまで含めて、幅広い自由な言論による批判活動を展開していくことこそが必要であるが、過去の歴史の教訓を活かすべきである。創価学会批判、池田大作批判について多大なる功績・業績を残した藤原弘達氏、内藤国夫氏、四月会等の活動だが、「功績第一・誤り(失敗)第二」である。ではその誤り・失敗とは何なのか。

199012月の池田大作・総講頭罷免に端を発した日蓮正宗と創価学会の全面戦争「宗創戦争」が勃発。199111月に日蓮正宗は創価学会を破門にし、翌19928月に池田大作を信徒除名にした。これを見聞した内藤国夫氏は「宗門(日蓮正宗)は、正信会でも為し得なかった創価学会・池田大作破門を成し遂げた」として、自らの軸足を正信会から宗門(日蓮正宗)に転換。

その後、山崎正友氏、原島嵩氏らも次々と軸足を正信会から宗門(日蓮正宗)に転換していった。

又、内藤国夫氏は、1991(平成3)413日の月例御講に創価学会男子部に襲撃され、住職や法華講関係者が負傷したとされる日蓮正宗開信寺法華講講頭を代表にした「創価学会による被害者の会」について、「ようやく永年の念願であった創価学会批判勢力の糾合ができた」として全面支持。内藤国夫氏自身も、1990年代以降、「政治と宗教を考える会」「憲法20条を考える会」「四月会」等を通じて、戸別配布用の創価学会批判ビラを作成している。

内藤国夫氏が試みたこととして、「創価学会による被害者の会」をはじめとする創価学会批判勢力を政治的に糾合しようという試みがあった。こういったことは、歴史上はじめての試みであり、こういう試みを行ったこと自体は評価できるが、結果として失敗に終わったと言わざるを得ない。

では何が失敗だったのか。そもそも「創価学会による被害者の会」なる団体の代表、代表幹事、幹事全員が、1991年の宗創戦争で創価学会を脱会し、日蓮正宗の信徒になった人たちばかり。最初から、日蓮正宗のダミー団体的な色彩が非常に強い団体であった。こんな団体に、創価学会批判勢力を政治的に糾合しようということ自体、無理がある。

「創価学会による被害者の会」なる団体の主眼は、創価学会批判、創価学会による権利や自由の弾圧行為に対する人権救済等ではなく、創価学会批判に名を借りた日蓮正宗信徒の勢力拡大にあることは、明らかである。こういう「創価学会による被害者の会」なる団体等の活動は、数年で実質的に破綻状態になった。なぜ、破綻してしまったのか。

 

 

□「『反創価学会』の中に日蓮正宗宗門、顕正会、正信会を入れない」は過去の歴史の教訓である

 

1 1991年の宗創戦争以前まで、日蓮正宗は創価学会と約60年間、和合路線であった。創価学会の諸悪・根源悪はすでに創立当時からあるもので、「折伏大進撃」等、強引・執拗な折伏で、日蓮正宗も信者を拡大し、経済力をつけて伽藍・堂宇・末寺を大幅に増やすという恩恵を被った。したがって、日蓮正宗は創価学会の「諸悪」「根源悪」を批判する気は全くない。そんなことをしたら、批判の火の粉が日蓮正宗にも降りかかってくると考えている。

日蓮正宗は、自分たちに都合の良い「創価学会批判」を行って、創価学会信者が日蓮正宗に移ってくればいいと考えているだけ。日蓮正宗に都合の良い「創価学会批判」とは、創価学会が破門以降、会員に配布している「日寛本尊」批判。近年はこれしか言っていない。

2創価学会の「諸悪」「根源悪」を批判したら、批判の火の粉が自分たちにも降りかかってくると考えているのは、正信会も同じ。正信会も1980年代初頭のころに「創価学会の社会的不正を糾す会」なるものを立ち上げて、反創価学会勢力を政治的に糾合しようとしたが、失敗している。

正信会も、創価学会の「昭和52年路線」を批判するだけで、創価学会の「諸悪」「根源悪」を批判する気は全くない。

3脱会支援・被害者支援偽装サイト・被害者支援を装っている運営母体関係者が創価学会員主体の「顕正会被害者の会」なるものも全く同様。又、同じように国立戒壇を標榜して創価学会批判をする顕正会の活動もこれと同様である。脱会相談、被害相談、被害者支援の名を借りて、実質的に創価学会や日蓮正宗の布教活動をしているというのが現状である。

4 創価学会を脱会して日蓮正宗信徒になった人たちは、創価学会による人権弾圧・暴力行為の「被害者」を装って「創価学会による被害者の会」を名乗っているが、これは世間一般に対しては、何の説得力もない。強引・執拗な折伏や政教一致、公明党への投票干渉などの創価学会の「諸悪」「根源悪」は、かつて創価学会員だった彼ら自身が、加害者である。これについて、何の反省もない「創価学会による被害者の会」の看板は、全くの偽りの看板であり、世間一般からは全く支持されない。

5 「創価学会による被害者の会」なる団体の代表、代表幹事、幹事全員が、1991年の宗創戦争で創価学会を脱会し、日蓮正宗の信徒になった人たちによってスタートし、その後、「創価学会による被害者の会」のリーダーシップが実質的に妙観講に乗っ取られてしまっているという醜態を晒している。これにより「創価学会による被害者の会」が妙観講の傀儡化で実質的に破綻した。

こういったことは、歴史的に大きな教訓を残している。創価学会の生みの親である日蓮正宗、創価学会と同じく日蓮正宗から派生した顕正会、正信会、富士門流執着軍団らは創価学会と「同じ穴の狢」「目くそ鼻くそ」である。それは「『反創価学会』の中に日蓮正宗宗門、顕正会、正信会を入れない」ということ。政治的に「反創価学会」や創価学会批判勢力を糾合するのではなく、創価学会の「諸悪」「根源悪」批判で、人心を一結させるべきである。この図式は、その後、198991年ころ起きた東ヨーロッパ民主化、ポーランド革命、ルーマニア革命、ソ連崩壊、20102012年ころ起きたアラブ世界において発生した、前例にない大規模反政府(民主化要求)デモや抗議活動、チュニジア革命などの図式と同じではなかろうか。例えば、あの当時、ルーマニア人、ソ連人、チュニジア人たちは、やはり人それぞれ利害関係があり、仲の悪い人や対立関係にあった人はたくさんいたはず。しかし「反独裁」「反共産党」「反政府」で、これらの人たちは一致団結し、革命が起こったわけである。「反独裁」「反共産党」「反政府」で人心が一結した結晶で革命が起こったわけで、これは何もソ連・東欧民主化やアラブの春にとどまらない。日本国民が「反日蓮正宗」「反創価学会」「反顕正会」で、心が一致団結することが、これらのインチキ宗教・カルト宗教批判の根本であると考える。普段の利害関係等で仲が悪いとか、ケンカをしている等々は、関係ないのである。

ルーマニア革命6


ルーマニア革命5


ルーマニア革命3
 

(1989年のルーマニア革命・ユーチューブの映像より)

創価学会を斬る1
 

(藤原弘達氏著書「創価学会を斬る」)

被害者の会1
 

(「創価学会による被害者の会」)