国際カルト宗教対策委員会・公式ブログ

正式名「国際カルト宗教対策委員会・International Committee AgainsT Cult」略称名「ICAT-CULTアイキャットカルト・ICATアイキャット」。日本のみならず世界中からカルト宗教被害を根絶・絶滅させることが究極の目的。伝統仏教の仮面をかぶり、国際人権規約(条約)違反の人権侵害を行い、信教の自由から逸脱した専横活動を行い、一般国民の信教の自由を踏みにじる弾圧を行うカルト宗教を規制する新立法・新条約制定を目指します。日蓮正宗、創価学会、顕正会をカルト宗教に指定して司法監視せよ。反日蓮正宗系活動はカルト宗教の専横・独裁・専政・弾圧に抵抗する現代の自由民権運動である。 (背景写真は大石寺開創七百年慶讃大法要・本会が終了後、饗応の席で歓談する池田大作と大石寺67世阿部日顕・1990年10月14日付け聖教新聞より)

日蓮正宗・創価学会・顕正会批判は他カルト批判と構造が異なる

「国際カルト宗教対策委員会」と「アンチ日蓮正宗・アンチ創価学会・アンチ顕正会・正信会」(略名・アンチ日蓮正宗)「仏教宗学研究会」は表裏一体の同体異名。
「仏教宗学研究会」とは「アンチ日蓮正宗」管理人が設立した会の名称。この会の中で、「日蓮正宗系」と富士門流執着軍団の批判・糾弾は正式名「アンチ日蓮正宗・アンチ創価学会・アンチ顕正会・正信会」略称名「アンチ日蓮正宗・オフィシャルブログ」(アンチ日蓮正宗)が管轄。「仏教宗学研究会のブログ」は「日蓮正宗系」以外の仏教・宗教・各宗派の調査・研究部門を直轄管轄。富士門流執着軍団批判は「アンチ日蓮正宗・オフィシャルブログ」(アンチ日蓮正宗)が管轄だが、「日蓮正宗系」以外の富士門流寺院の調査・研究は「仏教宗学研究会のブログ」の管轄。「仏教宗学研究会」への誹謗中傷に対する反撃・糾弾は「アンチ日蓮正宗・オフィシャルブログ」(アンチ日蓮正宗)が管轄。「アンチ日蓮正宗・オフィシャルブログ」から、カルト宗教対策、カルト宗教取締特別立法、カルト宗教拡散防止条約制定の活動部分を独立させたものが「国際カルト宗教対策委員会(Icat-Cult)」
□「アンチ日蓮正宗」「Icat-Cult」「仏教宗学研究会」は表裏一体の同体」
http://international-committee-against-cult.doorblog.jp/archives/1655529.html

<注意事項>
□「「3ブログ」は言論の自由・表現の自由のサイトであり名誉毀損・誹謗中傷・業務妨害サイトではない」
http://bukkyoshugakukenkyukai.doorblog.jp/archives/49127458.html
□英昭彦以外の者が他のインターネットサイト・SNS・他の著作物等で「国際カルト宗教対策委員会」(Icat-Cult)管理人「hide」を名乗ることを厳禁する

<ご相談>
□御相談は全て管理人の電話にて受け付けていますので電話をお願いします
http://anti-nichirenshoshu.doorblog.jp/archives/42053605.html

□管理人の連絡先
(mobile)
080-6553-2774
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(管理人名)英昭彦(hide_akihiko)

日蓮正宗系宗教団体のカルト対策とオウム・統一教会・幸福の科学等のカルト対策は別個である

□日蓮正宗、創価学会、顕正会の日蓮正宗系のカルト対策を望む人が68%を占めている

 

第二次世界大戦後、日本の経済復興、高度経済成長の時代、日本経済が世界第二位の経済大国に成長したが、同時に、日蓮正宗・創価学会、立正佼成会、霊友会、天理教、生長の家、パーフェクト・リバティー教団(通称PL教団)、統一教会、佛所護念会教団、孝道教団、大本教、金光教等といった宗教団体も大幅に信者数を増加させた。

さらに1980年代以降においても、日蓮正宗・創価学会の内紛抗争をはじめ日蓮正宗、創価学会、顕正会、正信会のそれぞれの団体、浄土真宗親鸞会、真如苑、阿含宗、末日聖徒イエス・キリスト教会(モルモン教)、エホバの証人、崇教真光、世界救世教、オウム真理教、幸福の科学等が信者数を増加させ、さらに1980年の人民寺院の集団自殺事件、1990年の真理党の大量立候補、1995年のオウム真理教の地下鉄サリン事件等の大量殺人事件等によって、カルト宗教対策、カルト宗教被害対策ということが急速に叫ばれるようになった。

カルト宗教ということで、とりわけ世間の指弾を浴びたのが日蓮正宗系の創価学会、顕正会。そして地下鉄サリン事件等の大量殺人事件を起こしたオウム真理教。霊感商法や合同結婚式の統一教会。

「アンチ日蓮正宗」でもmixiで「最悪のカルト宗教はどれ?」と、20060830日からアンケート調査を行ったところ、2013728日現在で、何と創価学会がだんとつで61%、顕正会が5%、日蓮正宗・法華講が2%で、これら日蓮正宗系が全体回答の68%を占めた。ちなみにオウム真理教は9%。統一教会は7%。幸福の科学は2%という結果であった。

□「最悪のカルト宗教はどれ?

http://mixi.jp/view_enquete.pl?id=9881670&comm_id=229089

この結果から、全体の三分の二に近い方々が、日蓮正宗、創価学会、顕正会、正信会の日蓮正宗系のカルト対策を要望していらっしゃることがわかります。

そうすると、カルト宗教対策として、どういう対策を講じるのか、ということが問題になってくる。

世間には、カルト宗教対策を専門に取り扱う○○協会とか△△研究会とか、さまざまな団体が存在しているが、それらの団体の基本的なスタンスは、日蓮正宗、創価学会、顕正会、正信会はカルト宗教。オウム真理教、統一教会、幸福の科学もカルト宗教ということで、これらを一色単、一括りにしてカルト対策を立てている所が多いようである。

たしかに日蓮正宗、創価学会、顕正会、正信会も、オウム真理教、統一教会、幸福の科学等々もカルト宗教としての共通項はある。洗脳とかマインドコントロールとか、あるいは強引・執拗な布教、強引な金集め、無理な宗教活動等、共通した問題点があることは事実である。あるいは、時には弁護士の方々のご協力をいただいて、法的な対抗措置を取らねばならないこともあると思う。

しかしだからと言って、日蓮正宗、創価学会、顕正会、正信会のカルト対策も、オウム真理教、統一教会、幸福の科学のカルト対策も、これらを一色単、一括りにしてカルト対策を立てるというのは、正しい方向性ではないように思う。それはどういうことか。

 

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日蓮正宗批判・創価学会批判・顕正会批判は他のカルト宗教批判と構造が異なる

□複雑化・歪曲した日蓮正宗批判・創価学会批判・顕正会批判の構図を今こそ正常化すべきだ

 

日蓮正宗批判・創価学会批判・顕正会批判の活動は、よく他のカルト宗教批判---オウム真理教・統一教会・エホバの証人・ライフスペース・人民寺院・太陽寺院等のカルト批判----と比較されることがよくある。しかし日蓮正宗・創価学会・顕正会等の「日蓮正宗系」カルト宗教批判と、他のカルト宗教批判の構造・構図が大きく異なっていることに留意しなければならない。

では両者は、どこがどう異なっているのか。

オウム真理教・統一教会批判活動の場合は、オウム真理教被害・統一教会被害に遭った被害者・アンチvs教団という、極めてわかりやすい図式、アンチvsカルト教団という構図になっている。

よってオウム真理教・統一教会批判等のカルト宗教批判の場合、オウム真理教・統一教会等のカルト害悪、カルト被害を世論に訴えると、一般世間から見ても「アンチvsカルト教団」という構図がわかりやすい為、一般世論のオウム真理教・統一教会批判活動に対する共感を得やすく、オウム真理教・統一教会批判が浸透しやすい構図になっている。

ところが日蓮正宗・創価学会・顕正会等の「日蓮正宗系」カルト宗教批判活動の場合は、オウム真理教・統一教会批判活動のようには行かないほど、複雑化し、なおかつ歪曲してしまっている。これが日蓮正宗・創価学会・顕正会等の「日蓮正宗系」カルト宗教問題の本質、批判の主旨がなかなか一般世論に浸透しにくい原因のひとつになっている。

なぜこんなことになってしまったのか。

195070年代にかけて、あの当時は日蓮正宗と「二人三脚」の和合路線だった創価学会が「折伏大進撃」を繰り広げて、信者数を大きく膨張させ、創価学会が公明党を創立して政治進出。野党第二党の勢力を持つまでになったため、世間・マスコミの批判の矛先は、創価学会・公明党そして池田大作に集中した。この頃の創価学会批判・日蓮正宗批判には、教義問題や折伏などの強引な布教批判等もあった。

ところが1970年代後半のころから、日蓮正宗の内紛が勃発して日蓮正宗と創価学会が対立。さらに日蓮正宗内部の「反創価学会運動」である正信覚醒運動が起こり、大量の創価学会員が脱会して日蓮正宗寺院檀徒になった。正信覚醒運動は1970年代後半~1980年代にかけて勢いがあったが、彼らは創価学会批判を行っていく「作戦」として、世間マスコミの創価学会・公明党批判に迎合する路線をとった。「創価学会の社会的不正を糾す会」を立ち上げたり、国会議員に対して創価学会・公明党批判・池田大作喚問を行うよう請願行動を行ったり、内藤国夫氏ら創価学会批判活動を行うジャーナリストを全国檀徒新聞「継命」に登場させた。

1980年代のころは、日蓮正宗・創価学会vs正信会・世間・マスコミのような構図になっていた。そして1990年代に入って日蓮正宗と創価学会が決裂して全面戦争に。この「宗創戦争」で、日蓮正宗僧や法華講員の中に、かつて正信覚醒運動が行ったのと同じように、世間・マスコミに迎合して創価学会批判をしようとする者たちが出た。

 

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