国際カルト宗教対策委員会・公式ブログ

正式名「国際カルト宗教対策委員会・International Committee AgainsT Cult」略称名「ICAT-CULTアイキャットカルト・ICATアイキャット」。日本のみならず世界中からカルト宗教被害を根絶・絶滅させることが究極の目的。伝統仏教の仮面をかぶり、国際人権規約(条約)違反の人権侵害を行い、信教の自由から逸脱した専横活動を行い、一般国民の信教の自由を踏みにじる弾圧を行うカルト宗教を規制する新立法・新条約制定を目指します。日蓮正宗、創価学会、顕正会をカルト宗教に指定して司法監視せよ。反日蓮正宗系活動はカルト宗教の専横・独裁・専政・弾圧に抵抗する現代の自由民権運動である。 (背景写真は大石寺開創七百年慶讃大法要・本会が終了後、饗応の席で歓談する池田大作と大石寺67世阿部日顕・1990年10月14日付け聖教新聞より)

反日蓮正宗系活動はカルトの専横に抵抗する現代の自由民権運動だ

「一般社団法人 仏教宗学研究会」とは「アンチ日蓮正宗」管理人が2005年に設立した会の名称。2018年5月に一般社団法人登記。
この会の中で、「日蓮正宗系」と富士門流執着軍団の批判・糾弾は正式名「アンチ日蓮正宗・アンチ創価学会・アンチ顕正会・正信会」略称名「アンチ日蓮正宗・オフィシャルブログ」(アンチ日蓮正宗)が管轄。「一般社団法人 仏教宗学研究会・公式ブログ」は「日蓮正宗系」以外の仏教・宗教・各宗派の調査・研究部門を直轄管轄。富士門流執着軍団批判は「アンチ日蓮正宗・オフィシャルブログ」(アンチ日蓮正宗)が管轄だが、「日蓮正宗系」以外の富士門流寺院の調査・研究は「一般社団法人 仏教宗学研究会・公式ブログ」の管轄。「一般社団法人 仏教宗学研究会」への誹謗中傷に対する反撃・糾弾は「アンチ日蓮正宗・オフィシャルブログ」(アンチ日蓮正宗)が管轄。「アンチ日蓮正宗・オフィシャルブログ」から、カルト宗教対策、カルト宗教取締特別立法、カルト宗教拡散防止条約制定の活動部分を独立させたものが「国際カルト宗教対策委員会(Icat-Cult)」。「国際カルト宗教対策委員会・公式ブログ」は「一般社団法人 仏教宗学研究会」が管理・運営。
□「アンチ日蓮正宗」「Icat-Cult」「仏教宗学研究会」は表裏一体の同体」
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カルト宗教被害者救済はもはや事後救済では不充分で「事前立法」が必要な時代に来ている

□刑事事件・宗教法人責任認定判決があるのに何のお咎めもない日蓮正宗・創価学会員・顕正会

 

「アンチ日蓮正宗」「仏教宗学研究会」「国際カルト宗教対策委員会」に「かぜカルト宗教規制立法が必要なのか」との質問が寄せられているが、まず第一に、もはやカルト宗教の被害者救済は、事後救済では不充分であり、カルト宗教被害を事前に防止するための「事前立法」が必要な時代に来ている、ということである。カルト宗教による被害は、何も今に始まったものではない。日蓮正宗、創価学会、顕正会等「日蓮正宗系」カルト宗教の被害で言うなら、少なくともそれは1950年代の「折伏大進撃」の時代から存在している。そして国会においても、政治と宗教の問題、信教の自由の問題、政教分離問題、新宗教の脅威問題、国立戒壇の問題等々、さまざまな宗教からみの問題が議論されてきた。ところが国会において、誤った「信教の自由」なるものが横行し、まともにカルト宗教被害救済が議論された形跡はほとんど見られない。

1970(昭和45)年の「言論出版妨害事件」の時、1980(昭和55)年のマスコミによる創価学会批判の嵐の時、社会党、共産党から池田大作・国会証人喚問要求が出たが、公明党が必死になって自民党に取り入り、さまざまな政治工作を行い、池田大作証人喚問は、今日に至るも行われず終い。1995(平成7)年のオウム真理教事件に端を発した宗教法人法の一部改正が行われた時、一度だけ秋谷栄之助・創価学会会長の国会参考人招致が行われただけである。宗教法人・創価学会も、最高権力者・池田大作も、何らお咎めも法的責任も追及されず終い。

さらに酷いのは、日蓮正宗、創価学会、顕正会等「日蓮正宗系」カルト宗教が、強引・執拗な折伏・布教活動を、これだけ長期間にわたって、一般国民の権利である信教の自由、不信教の自由を侵害しつづけて布教拡大をつづけてきているにもかかわらず、一般国民が日蓮正宗、創価学会、顕正会等「日蓮正宗系」カルト宗教から受け続けてきている「宗教被害」の問題が、全く国会で問題にならず、文部科学省も、旧文部省も、文化庁も、どこもカルト宗教による宗教被害の実態を把握すらしていない。なぜこうなってしまったのか。かぜ一般国民のカルト宗教被害の問題が、ここまで長期間、放置されたままになってしまっているのか。

これは明らかに、現行の宗教法人法、宗教法人関連の法律が、カルト宗教対策、カルト宗教被害救済に何の役にも立っていない。完全な役立たず法なのである。

2000年代に入ってからは、顕正会の強引な折伏・布教活動により、全国各地で顕正会がらみのトラブルが続発。顕正会員が、強引な折伏布教で、強要罪で逮捕されるという事件が、いくつも起きている。顕正会の強引な折伏・布教に関する苦情が、数百件単位で警視庁に寄せられているというニュース報道が為されている。

ところがこれだけの顕正会員の刑事事件が起こり、顕正会に関する苦情が警視庁に寄せられているにもかかわらず、宗教法人・顕正会も、会長・浅井昭衛も何のお咎めも法的責任も追及されず終い。

 

 

 

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日蓮正宗・創価学会・顕正会・正信会の悪弊・弊害(14)~政治と宗教を混同している

□専政政治、独裁政治を否定する人類の進歩・民主政治の発展に逆行する政教一致体質

 

この「政治と宗教を混同している」悪弊・弊害は、創価学会・公明党の政教一致体質が骨の髄まで染みこんでしまっている創価学会員や元創価学会員のみならず、法華講員・元法華講員や顕正会員・元顕正会員にも共通している悪弊・弊害である。今さら言うまでもないことだが、政治とは統治制度・統治政策・利害の調整であり、宗教とは信仰・儀礼・教義であり、心の問題である。政教一致体質の創価学会員は、ありとあらゆる問題を何が何でも公明党の政策支援に結びつけようとして、ありとあらゆる論法でこじつけて、政治と宗教がさも同一次元のことのように論じようとする。

そもそも政教一致ないしは政治と宗教の混同は、政治と宗教を分離させて民主主義体制を進歩させてきた長い人類の歴史の歩みに逆行する。ここでは政教分離の歴史の詳細については省略したいと思うが、一例を挙げるならば、政教一致の思想が王権神授説を生み出し、これが絶対王政、専政君主政治の根拠とされた。絶対王政や専政政治、独裁政治を否定する民主政治の発展は、政教分離の歩みと同じ歩調で歩んでいった。したがって、政教一致ないしは政治と宗教の混同は、人類の歴史を逆行せしめ、民主政治と対立し民主政治を阻害するものと言えよう。

こう言うと、「確かに創価学会員だったときは、政治と宗教を混同していたが、それはあくまでも創価学会員だったころのことだ。創価学会を脱会した後は、そうではない」と言うであろう。しかし創価学会を脱会した後も、政教一致体質を延々と引きずっている人は多数見受けられる。例えば創価学会を脱会して法華講に入った信者の中に、こんな人がたくさんいる。

「今度、選挙がありますが、法華講では何党に投票したらいいのですか」

思わず吹き出してしまうような話しである。その日蓮正宗の法華講連合会は、199012月の「宗創戦争」開戦以前には、法華講連合会として公明党支持を表明していた団体である。「宗創戦争」以降に法華講に入った人は、びっくりするだろうが、これは本当の話である。法華講連合会機関紙「大白法」にも、公明党支持を表明する公告が掲載されている。

その法華講連合会は、「宗創戦争」以降は「法華講連合会は公明党を支持しない」と表明している。親元の日蓮正宗が公明党の母体である創価学会とケンカしたため、法華講連合会は公明党支持を撤回した、というわけである。しかしながら、創価学会を脱会して法華講に入った信者が言うように、創価学会を脱会した後は本当に政教一致ではないと言うのなら、「宗創戦争」が起ころうがどうなろうが、法華講は公明党支持を継続していけばいいではないかと、“意地悪な言い方”もできよう()。「宗創戦争」が起こったので、公明党支持を撤回した法華講もまた、創価学会と全く同じ「政教一致体質」の団体であると言うことができよう。これに付随して一言すれば、「アンチ日蓮正宗」は、「宗創戦争」が起ころうが何が起ころうが、最初から公明党は支持しておらず、創価学会・公明党のみならず、日蓮正宗にも法華講にも顕正会にも正信会にも反対の立場である。

 

 

 

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日蓮正宗・創価学会・顕正会・正信会の悪弊・弊害(13)~「100%正しい」「100%誤り」だと決めつけようとする

□世界各国で莫大な犠牲・災難を生み続けた独裁権力集団・独裁権力者「絶対」論・「無謬」論

 

これは大石寺法主無謬、法主絶対、池田大作絶対、浅井昭衛絶対思想、堕地獄論、仏罰論に凝り固まった日蓮正宗(法華講)、創価学会、顕正会等の「日蓮正宗系」団体の信者の典型的な悪弊である。大石寺法主、創価学会会長、顕正会会長といえども、一人の人間であるわけだが、人を100%絶対視したり、あるいは逆に100%否定すると、矛盾が続出する。これがいかに間違った思想であるかを物語る、端的な事例が、かつてのソ連、東ヨーロッパ諸国、そして中国、北朝鮮、キューバ等の共産党独裁政権の国である。これらの共産党独裁政権の国は、共産党政府、共産党政府の指導者は100%正しい、欧米・日本の西側自由主義圏諸国は、100%誤りだという、全体主義思想に凝り固まっていた。北朝鮮は、今でも極端な全体主義思想に凝り固まっている。

独裁権力を握る集団ないしは指導者が100%正しいと絶対視する思想、無謬説では、独裁権力を握る集団ないしは指導者が誤った政策を行った場合、その独裁権力を握る集団ないしは指導者を仰ぐ国全体が誤ってしまうのである。もっと具体例を出そう。

かつて共産党独裁国家圏の盟主・ソ連は、スターリンを絶対視するスターリン無謬・スターリン絶対の全体主義国家であった。ところがスターリン絶対思想は、スターリン治世の30年間に、スターリンと異なる意見を持つ人、スターリンに批判的な人の「粛清」を生んだ。それこそ何百万人、何千万人という膨大な単位の人が粛清され、犠牲になった。スターリンの死後、フルシチョフの時代に、スターリン批判が行われたが、共産党独裁・指導者絶対の思想は変わらなかった。

中国では195070年代にかけて、毛沢東無謬論が、当たり前の常識の国だった。この毛沢東無謬論が195860年の大躍進政策で、推計3000万~5000万人にものぼる餓死者を生んだ。

さらに196677年の文化大革命で、大躍進政策後に中国経済を建て直した共産党幹部、反林彪派の軍長老たちは「実権派」「走資派」「修正主義者」のレッテルを付けられ、三角帽子をかぶらされ町を引き回されるなどした。徹底的な迫害の末、自殺、病死、暴行死、拷問死、獄死等々、犠牲になった人だけでも推計で数千万人と言われ、文化大革命で迫害を受けた人は1億人を超えると推計されている。日本の総人口を超える数の人が、文化大革命で人為的災難を蒙った。

19751979年にかけてカンボジアで独裁権力を握ったポルポトを指導者とするクメールルージュ(共産党)が、政治的反対者、批判者、知識階級、都市居住者、仏教僧侶等を徹底的に粛清・弾圧した。アメリカ国務省、アムネスティ・インターナショナル、イェール大学・カンボジア人大量虐殺プロジェクトの3者は、ポルポト派・クメールルージュ(共産党)によって粛清・犠牲になった人の総計は、約150200万人と推計している。

北朝鮮も建国以来、金日成無謬論が国を支配し、これが金正日・金正恩と三代世襲を生んだばかりか、世界でも他に類例を見ないほどのテロ国家、先軍政治の国になり、ラングーン爆破事件、大韓航空機爆破事件、日本人拉致事件等のテロ事件の他、核実験、ミサイル実験、休戦協定破棄等々で、周辺諸国に軍事的緊張を造り出している。

 

 

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日蓮正宗・創価学会・顕正会・正信会の悪弊・弊害(12)~2人以上の集団・徒党を組んで動こうとする

2人、3人、5人~10人で取り囲む折伏を「数の暴力」と全く認識していない「日蓮正宗系」信者

 

この悪弊・弊害は、創価学会、法華講、顕正会等の「日蓮正宗系」団体の信者、富士門流執着軍団、ないしは「日蓮正宗系」団体から富士門流寺院に移った信者に、まことによく顕れている悪弊・弊害である。特に生まれて間もない頃、子どもの頃から「日蓮正宗系」団体の信者として育った人に、よく顕れている悪弊・弊害である。こういう人たちは、折伏でも何でもするときには、必ず二人以上の集団で動こうとする。決して一人では、折伏をしようとしない。創価学会、法華講、顕正会等の「日蓮正宗系」団体の信者が行う「折伏」が、まず必ずと言っていいほど、2人以上の集団、ないしは徒党を組んで行おうとする。これは創価学会、法華講、顕正会の信者に共通する。

創価学会員がどこかに「折伏」に行こうとするときは、必ずと言っていいほど、2人以上で動こうとする。2人以上で徒党を組んで、他人の家に押しかけようとする。創価学会の会館や座談会会場に、未入信者を連れてくると、必ず2人以上で取り囲んで折伏し、入信決意書にサインさせようとする。2人なんて少ない方で、むしろ5人~10人の創価学会員で1人の未入信者を取り囲み、強引に入信決意書にサインさせるということは、当たり前のように行っている。私がかつて福寿荘(仮名)の創価学会男子学生部から受けた折伏被害も、私一人に対して、相手の創価学会員は必ず二人以上だった。否、もっと言うと3人以上だったと言っても過言ではあるまい。私の自宅に10人以上の創価学会員が押しかけてきたことすらあった。こんなことをやっていて、彼ら創価学会員は、世間一般の人よりも精神的に優位に立った状態で、「折伏」をし、強引に創価学会に入信させたいのであろうが、こんなことをするのが、彼らの常識。世間の非常識が、彼ら創価学会員の常識。そういう意識は全く皆無。そもそも1人の未入信者を、2人、3人、5人~10人の創価学会員で取り囲み、強引に入信決意書にサインさせるなどというやり方を、世間では「数の暴力」という。

こういった2人以上の集団、ないしは徒党を組んで動こうとする習性は、創価学会員のみならず、法華講員、顕正会員等々も全く同じ。1991年以降の宗創戦争でも、創価学会員が法華講員宅に行く場合も、法華講員が創価学会員宅に行く場合も、大半のケースが2人以上の集団、ないしは徒党を組んで押しかけていこうとする。まさに数の暴力vs数の暴力の戦争である。

法華講員は寺院の門前や駅前、公道等で「街頭折伏」なるものを展開し、ビラやチラシを配ったりしている。ビラやチラシを配る法華講員は1人であっても、ビラやチラシに書いてある折伏セミナーや座談会等には、それこそ大勢の法華講員が待ち受けており、そんなところにノコノコ出て行くと、創価学会員と全く同じやり方で、2人、3人、5人~10人の法華講員で取り囲み、強引に入信決意書にサインさせるという「数の暴力折伏」が待ち受けている。

創価学会、法華講と全く同じ強引・執拗な折伏を行う顕正会も全く同じ。顕正会員が得意とする折伏は、高校の同級生とか、中学の同級生とか、ほとんど縁が薄かった「同級生」から突然、連絡が入り、ファミレスで会って話そうということになり、ファミレスに行くと、同級生が顕正会幹部数人を連れてきていて、まさにファミレスで「数の暴力折伏」が待ち受けていたというパターン。

 

 

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日蓮正宗・創価学会・顕正会・正信会の悪弊・弊害(11)~日蓮宗は日蓮正宗批判・創価学会批判・顕正会批判する義務・責任があると錯覚している

□宗教法人・日蓮宗は日蓮正宗批判、創価学会批判・顕正会批判が主たる活動の団体ではない

 

創価学会を脱会→日蓮正宗→日蓮正宗を離檀というコースを歩んだ人、あるいは創価学会を脱会した人の中で、かなりの人が日蓮宗寺院の門を叩いている。創価学会や顕正会を脱会あるいは日蓮正宗を離檀した人で、かなりの人が日興を開祖とする富士門流寺院の門を叩いている。富士門流の寺院でも、現在は日蓮宗に入っている大本山、本山、寺院がかなりたくさんある。また日本脱カルト協会の幹部の一人に日蓮宗住職がいらっしゃる。こういったことが関係しているのかどうかは知らないが、日蓮正宗や創価学会から日蓮宗寺院の門を叩いた人の中から

「日蓮宗はなぜ創価学会批判をしないのか」「日蓮宗はなぜ大石寺批判をしないのか」「日蓮宗はなぜ顕正会批判をしないのか」「日蓮宗には幻滅した」と言って、日蓮宗を離れていく人が散見される。「アンチ日蓮正宗」を設立した草創のころ、「そういう大石寺批判は、日蓮宗にやってもらえばいいじゃないですか」という意見を寄せてきた者がいた。

「アンチ日蓮正宗」管理人は、日蓮宗寺院を訪ねることはあるが、日蓮宗の信徒でも何でもない。立場的には無宗教である。日蓮宗寺院を訪ねるとか巡礼とか言っても、何も日蓮宗寺院だけを訪ね歩いて巡礼しているわけではなく、仏教宗派のありとあらゆる寺院や霊跡、旧跡、ないしは神社等々を訪ね歩いている。だから特に日蓮宗だけに肩入れしているわけではない。

そういう私から見ても、「日蓮宗はなぜ創価学会批判をしないのか」「日蓮宗はなぜ大石寺批判をしないのか」「日蓮宗はなぜ顕正会批判をしないのか」「日蓮宗には幻滅した」、「そういう大石寺批判は、日蓮宗にやってもらえばいいじゃないですか」等々という意見は、何とも不可解極まりない意見に聞こえる。つまりこういう「不可解な意見」を言う人たちは、日蓮宗は大石寺批判をして当たり前、日蓮宗は創価学会批判をして当たり前。日蓮宗は大石寺批判、創価学会批判をする義務や責任を負っているものだと、勘違いしている人がたくさんいるということ。どうして、こんな勘違いをするのだろうか。私に言わせれば、全く不可解極まりない話しだ。

日蓮正宗、創価学会、顕正会等は、教義上のことで日蓮宗を批判しているので、当然のように、日蓮宗は大石寺や創価学会、顕正会を批判して当たり前だと思っているのだろうか。私は、大石寺批判、創価学会批判、顕正会批判をしている日蓮宗僧侶の方、日蓮宗檀信徒の方を知っている。もちろんその方々は、個人のお考えから、大石寺批判、創価学会批判、顕正会批判の活動をなさっておられるものと認識している。つまり個人的に批判活動をなさっておられるということであるが、しかしこれと、日蓮宗として、宗教法人・日蓮宗として、大石寺批判、創価学会批判、顕正会批判の活動を行うかどうか、というのは、話が別である。私が、「日蓮宗はなぜ大石寺批判、創価学会批判をしないのか」「大石寺批判は、日蓮宗にやってもらえばいい」と言っている人たちが勘違いをしていると言うのは、日蓮宗という宗派、宗教法人・日蓮宗は、大石寺批判、創価学会批判、顕正会批判の活動を主とした宗教ではない、ということである。

 

日蓮宗宗務院1


日蓮宗宗務院2
 

(日蓮宗宗務院)

 

 

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