国際カルト宗教対策委員会・公式ブログ

正式名「国際カルト宗教対策委員会・International Committee AgainsT Cult」略称名「ICAT-CULTアイキャットカルト・ICATアイキャット」。日本のみならず世界中からカルト宗教被害を根絶・絶滅させることが究極の目的。伝統仏教の仮面をかぶり、国際人権規約(条約)違反の人権侵害を行い、信教の自由から逸脱した専横活動を行い、一般国民の信教の自由を踏みにじる弾圧を行うカルト宗教を規制する新立法・新条約制定を目指します。日蓮正宗、創価学会、顕正会をカルト宗教に指定して司法監視せよ。反日蓮正宗系活動はカルト宗教の専横・独裁・専政・弾圧に抵抗する現代の自由民権運動である。 (背景写真は大石寺開創七百年慶讃大法要・本会が終了後、饗応の席で歓談する池田大作と大石寺67世阿部日顕・1990年10月14日付け聖教新聞より)

反カルト・反日蓮正宗・反創価学会・反顕正会で人心を一結させよ

「国際カルト宗教対策委員会」と「アンチ日蓮正宗・アンチ創価学会・アンチ顕正会・正信会」(略名・アンチ日蓮正宗)「仏教宗学研究会」は表裏一体の同体異名。
「仏教宗学研究会」とは「アンチ日蓮正宗」管理人が設立した会の名称。この会の中で、「日蓮正宗系」と富士門流執着軍団の批判・糾弾は正式名「アンチ日蓮正宗・アンチ創価学会・アンチ顕正会・正信会」略称名「アンチ日蓮正宗・オフィシャルブログ」(アンチ日蓮正宗)が管轄。「仏教宗学研究会のブログ」は「日蓮正宗系」以外の仏教・宗教・各宗派の調査・研究部門を直轄管轄。富士門流執着軍団批判は「アンチ日蓮正宗・オフィシャルブログ」(アンチ日蓮正宗)が管轄だが、「日蓮正宗系」以外の富士門流寺院の調査・研究は「仏教宗学研究会のブログ」の管轄。「仏教宗学研究会」への誹謗中傷に対する反撃・糾弾は「アンチ日蓮正宗・オフィシャルブログ」(アンチ日蓮正宗)が管轄。「アンチ日蓮正宗・オフィシャルブログ」から、カルト宗教対策、カルト宗教取締特別立法、カルト宗教拡散防止条約制定の活動部分を独立させたものが「国際カルト宗教対策委員会(Icat-Cult)」
□「アンチ日蓮正宗」「Icat-Cult」「仏教宗学研究会」は表裏一体の同体」
http://international-committee-against-cult.doorblog.jp/archives/1655529.html

<注意事項>
□「「3ブログ」は言論の自由・表現の自由のサイトであり名誉毀損・誹謗中傷・業務妨害サイトではない」
http://bukkyoshugakukenkyukai.doorblog.jp/archives/49127458.html
□英昭彦以外の者が他のインターネットサイト・SNS・他の著作物等で「国際カルト宗教対策委員会」(Icat-Cult)管理人「hide」を名乗ることを厳禁する

<ご相談>
□御相談は全て管理人の電話にて受け付けていますので電話をお願いします
http://anti-nichirenshoshu.doorblog.jp/archives/42053605.html

□管理人の連絡先
(mobile)
080-6553-2774
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(telephone)
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(FAX)
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(管理人名)英昭彦(hide_akihiko)

「『反創価学会』の中に日蓮正宗、顕正会、正信会を入れない」は過去の歴史の教訓である

□日蓮正宗の創価学会批判は創価学会批判の仮面をかぶる日蓮正宗の勢力拡大の謀略だ

 

日蓮正宗大石寺の専政法主の野望を食い止め、創価学会、池田大作氏の野望を食い止め、顕正会・浅井昭衛の野望を食い止め、日蓮正宗や創価学会、顕正会等「日蓮正宗系」カルト宗教団体の勢力拡張を阻止していくには、今一度、かつて創価学会批判、日蓮正宗批判、顕正会批判で功労があった方々につづく、書籍、雑誌、新聞、マスコミ等からインターネットまで含めて、幅広い自由な言論による批判活動を展開していくことこそが必要であるが、過去の歴史の教訓を活かすべきである。創価学会批判、池田大作批判について多大なる功績・業績を残した藤原弘達氏、内藤国夫氏、四月会等の活動だが、「功績第一・誤り(失敗)第二」である。ではその誤り・失敗とは何なのか。

199012月の池田大作・総講頭罷免に端を発した日蓮正宗と創価学会の全面戦争「宗創戦争」が勃発。199111月に日蓮正宗は創価学会を破門にし、翌19928月に池田大作を信徒除名にした。これを見聞した内藤国夫氏は「宗門(日蓮正宗)は、正信会でも為し得なかった創価学会・池田大作破門を成し遂げた」として、自らの軸足を正信会から宗門(日蓮正宗)に転換。

その後、山崎正友氏、原島嵩氏らも次々と軸足を正信会から宗門(日蓮正宗)に転換していった。

又、内藤国夫氏は、1991(平成3)413日の月例御講に創価学会男子部に襲撃され、住職や法華講関係者が負傷したとされる日蓮正宗開信寺法華講講頭を代表にした「創価学会による被害者の会」について、「ようやく永年の念願であった創価学会批判勢力の糾合ができた」として全面支持。内藤国夫氏自身も、1990年代以降、「政治と宗教を考える会」「憲法20条を考える会」「四月会」等を通じて、戸別配布用の創価学会批判ビラを作成している。

内藤国夫氏が試みたこととして、「創価学会による被害者の会」をはじめとする創価学会批判勢力を政治的に糾合しようという試みがあった。こういったことは、歴史上はじめての試みであり、こういう試みを行ったこと自体は評価できるが、結果として失敗に終わったと言わざるを得ない。

では何が失敗だったのか。そもそも「創価学会による被害者の会」なる団体の代表、代表幹事、幹事全員が、1991年の宗創戦争で創価学会を脱会し、日蓮正宗の信徒になった人たちばかり。最初から、日蓮正宗のダミー団体的な色彩が非常に強い団体であった。こんな団体に、創価学会批判勢力を政治的に糾合しようということ自体、無理がある。

「創価学会による被害者の会」なる団体の主眼は、創価学会批判、創価学会による権利や自由の弾圧行為に対する人権救済等ではなく、創価学会批判に名を借りた日蓮正宗信徒の勢力拡大にあることは、明らかである。こういう「創価学会による被害者の会」なる団体等の活動は、数年で実質的に破綻状態になった。なぜ、破綻してしまったのか。

 

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「日蓮正宗系」カルト宗教対策には日蓮正宗、創価学会、顕正会に対する言論戦こそ必要だ

□紛争・抗争を繰り返しながら教線を拡大し信者を獲得しつづけている「日蓮正宗系」カルト教団

 

日蓮正宗(法華講・妙観講なども含む)、創価学会、SGI、富士大石寺顕正会、日蓮正宗正信会などの日蓮正宗系の各教団は、日蓮正宗の内紛・分裂によって勢力を弱めるどころか、逆にそれぞれが勢力を拡大してきている。

195070年代の創価学会「折伏大進撃」で、日蓮正宗法華講、創価学会、妙信講は約1600万人まで信者数を増加させたとされる。現在の日蓮正宗の内紛の発端は1970年の創価学会VS妙信講(現在の顕正会)の紛争ですが、この当時、創価学会・公明党は全国で600万票前後くらい、妙信講(顕正会)は約5000名くらいの規模であった。それから日蓮正宗の内紛は40年以上もつづいているが、創価学会・公明党は、今や宗創和合時代にもなかった約900万票弱の集票マシーンと化し、連立与党の一角を占めるまでになっている。その後、創価学会・妙信講紛争、第1次宗創紛争、宗創戦争等で多くの創価学会員が脱会しているが、顕正会は今は公称100万人、実質的な会員数約50万人といわれるくらいにまで膨張しています。21世紀の今日、日蓮正宗法華講が約50万、顕正会が約150万の信者数を抱えている。「日蓮正宗系」カルト教団は、分裂・抗争を繰りかえしながら、衰退するどころか逆にパワーアップし、信者数を伸ばし、強引・執拗な折伏・布教活動をますます活発化させている。

日蓮正宗総本山大石寺直系の信者団体・法華講(法華講連合会)は、1970年当時は1万人にも満たなかった勢力だったのが、今や30万人を越え、50万人にもなんなんとする信者団体に成長しています。そして2021年までに、法華講員を80万人の勢力にしようと、創価学会や顕正会に勝るとも劣らない、強引・執拗な折伏・入信勧誘を展開している有様である。

その法華講連合会の中で最大の講中が「妙観講」(正式な名は日蓮正宗法華講理境坊妙観講支部で、講頭の大草一男は日蓮正宗信者のナンバー2の地位である日蓮正宗法華講大講頭)であるが、これは発足当時はそれこそ何十人でしかない規模でしたが、今や全国に5万人以上いるといわれています。妙観講は、現在の日蓮正宗(大石寺)の信者団体の実質的中核・先兵隊を成しています。活動内容は、強引な折伏・勧誘、過激な罰論・無間地獄論…といったように、まさに「第二の創価学会」「第二の顕正会」そのものである。このように日蓮正宗系のカルト教団は、日蓮正宗内紛によってそれぞれが衰えるどころか、逆に勢力を拡大してきている。

つまり創価学会、顕正会、法華講等「日蓮正宗系」各教団は、日蓮正宗の本尊・教義・宗教活動・信仰内容をそのまま用いて、日蓮正宗の内紛・分裂をエネルギーにして、教線を拡大し、信者を獲得しつづけてきているということ。こういったことが、日蓮正宗系各教団の特色といえるのではないだろうか。だいたい万単位の信者をもつ宗教団体が、内紛や分裂によって自然消滅したものなど、歴史上、前例が全くない。宗教団体というものは、自身の内紛や分裂によって、絶対に潰れたり消滅したりしないものだと定義づけられる。

 

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